世界・日本のエネルギーを chart.js で見える化しています。
世界の 1 次エネルギー生産（石油換算）を示す。世界の 1 次エネルギー生産は，増加を続けている。
2019 年における，おもな国の新エネルギー供給を示す。
2019 年における，世界のおもな国の発電量（億 kWh）を示す。世界計 270 442 億 kWh の発電量であり，日本の発電量 10 450 億 kWh は，世界の 3.86 %。中国は，世界最大の発電量 75 041 億 kWh を誇り，世界の 27.7 % を占める。
1950 年以降における，世界の発電量（億 kWh）の推移を示す。
日本の 1 次エネルギー供給（単位 : PJ）を示す。なお，PJ（ペタジュール）とは，千兆ジュール = 1015 である。
2019 年度における日本のエネルギー供給の内訳を示す。
1951 年以降における，日本の発電量（百万 kWh）の推移を示す。
日本の大手電力会社である北海道電力，東北電力，東京電力，中部電力，北陸電力，関西電力，中国電力，四国電力，九州電力，沖縄電力の比較を行う。
大手電力 10 社の 2025 年 3 月期の連結決算を比較する。
電力大手 10 社の電気料金を示す。政府は，ロシアによるウクライナ侵攻に伴う燃料価格の高騰を受け，2023年1月に電気・ガス料金の補助をスタートし，2024年5月に終了した。しかし，その後も物価高対策などとして2024年8～10月分，2025年1～3月の 2 回にわたって再開させた。
2025年7月，政府による補助金が再開され，6月よりも 520 ～ 691 円安い。中東情勢の悪化による燃料価格上昇は 9 月以降に反映され，補助金が残る 9 月はその効果を押し下げる可能性もある。
2025年10月の電気料金は，政府の補助金終了を受け，全社で値上がりする。電気事業連合会によると，値上がりの要因は石炭価格の上昇に加え，補助金が終了するためとしている。
全国の年間最大需要電力実績を示す。
全国の年間需要電力量実績を示す。
昭和30年代以降の 2 度にわたる電化ブームによる電灯需要の著しい成長と，高度成長期の旺盛な設備投資を背景とした産業用需要の伸長によって，総需要は 1955 ～ 1970 年度には年平均 10 % 以上の伸びを示した。
しかし，2 度におよぶ石油危機を経て，電力需要は全用途にわたり伸びが大幅に低下した。とくに，第二次石油危機後の産業用需要の低迷は著しく，1980 年 ～ 1985 年度の産業用の伸びは 1.2 % と総需要の伸び（2.9 %）の半分以下となり，第二次石油危機以降の産業構造の電力寡消費化と各産業における省電力化の進展がうかがえる。
その後，電力需要の低成長時代は，石油を中心とするエネルギー価格の低下とそれに伴う省エネマインドの弛緩，さらに平成の大型景気の到来により終わりを告げ，1985 ～ 1990 年度の平均伸び率は 5.0 % と大きく上昇した。
2019 年における，日本のおもな電力会社別発電量（百万 kWh）を示す。関西電力，四国電力，九州電力の 3 社では原子力による発電が行われている。
2025年3月末時点の太陽光発電，風力発電の接続量を示す。
系統用蓄電池の接続検討等の受付状況を示す。